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「ヒトにおけるエビデンス」の重要性

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「ヒトにおけるエビデンス」の重要性

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DNSが大切にしていることがあります。それは「ヒトにおけるエビデンス(=科学的根拠)」あるサプリメントを販売することです。 

Dr.’s Eye Vol. 3 において人間栄養学の重要性についてお話しました。しかし残念ながら、相変わらずサプリメント市場には、確固たるエビデンスのないサプリメントが多く売られており巧みなマーケティング消費者を惑わせてます。  また、ぜひ気をつけてほしいのが、インフォームドチョイスのような国際的アンチ・ドーピング認証を受けたサプリメントだからといって、必ずしも効果があるとは限らない、ということ。アンチ・ドーピング認証はあくまでも品質を担保するもの製品がヒトのエビデンスをベースに販売されているか否かは問題す。 

どもの成長期向けやアンチエイジングのサプリメントは、その効果を証明するヒトのエビデンス科学的には出せません。そのため動物のデータなどを引用しあたかも効果があるかのような見せ方をしている場合が見受けられます。いわば「信じる者は救われる」レベルです。 

■「機能性表示食品」のからくり。 

皆さんは機能性表示食品という言葉を聞いたことがあるかと思います。制度が始まった2015以降すでに4000製品20215月現在)を超える勢いで伸びているようです。そして、うたっている「機能」も多岐に渡ます。その中にはでも解決が難しいような「効果」を思わせる表示があります。しかし、あくまでも「〇〇をサポート」「〇〇ケア」であることが、この制度のミソ。そして、消費者にとっての落とし穴です。 つまり「機能性表示食品」において、サイエンスは二の次なのです。 

 「トクホ」の認可数が減っている理由。 

一方、「トクホ」といわれる特定保健用食品があります。 トクホ認可1991年に始まった制度ですが、最近はよりお手軽な機能性表示食品に押され伸び悩んでいます。現在認可されている数は、1073製品20215月現在)にとどまっているようです 

では、このトクホ機能性表示食品の違いは何でしょうか。 そもそも「トクホ」も「機能性表示食品」も、同じサプリメント市場の活性化を狙った制度。表示してある機能関与成分も、例えば整腸作用血糖値やコレステロールを下げるなど、ほぼオーバーラップしています。 

では何が違うかというと「うたっている機能エビデンスに関する責任所在はどこなのか」です。具体的に説明しましょう。 トクホはサイエンス・ファースト認可制度そのため、エビデンスに関する責任は国2009年に厚労省から消費者庁移管に所在し、効果を証明する臨床試験結果などは、十分な議論を経て「承認」に至ります。 それに対し機能性表示食品は登録(届出)による制度です(表1)。

表1. トクホと機能性表示食品の違い

 

単純に言えば消費者庁が判断するのは「書類がそろっているか」だけ届け出内容栄養の専門家によって吟味されることはありません。そのため、エビデンスに関する責任は企業側にありまここに、機能性表示食品の届け出におけるもう一つからくりがあります

詳しく説明しましょう。 

機能のエビデンスに関して消費者庁に提出を求められる資料は「最終製品を用いた臨床試験(ヒト試験)」もしくは「最終製品または機能性関与成分に関する研究レビュー」です。臨床試験や研究レビュー(専門家による、複数の試験結果の調査)を行う上で、ある程度のスタンダードはあります。しかし、専門家が公平な立場で内容を評価するわけではなく「研究報告が1報でもあればよし」とされています。 

しかも、問題はそれだけではありません。 

不都合な研究を排除でき「機能性表示食品」の登録。 

そもそも臨床試験とは、試験デザイン(どんな形で、誰を対象にするか)によって、結果が左右されるものです。そのため、企業が都合のいいデザインで試験を行ったとしても、それを正しく評価・批判するシステムが存在しません。研究レビューも、設定条件次第では不都合な研究を排除できてしまうのです。 われわれ消費者の購買判断基本的にマーケティングに左右されやすいものです(もちろん、それがマーケティングの主目的なのですが…)。

そのため非常に難しいことですが、見るもの聞くものをすべて信用するのではなく、「知識をもとに自ら判断し、本物をつかむ能力を身につける必要がある」そう言わざるを得ません また、企業側もエビデンスを公平かつ客観的に評価し、本当に効果のある製品を販売する使命があると思います。 

もちろんDNSそのようにながら、お客様への情報発信や製品開発を行っています安心してご購入下さい。 

 

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青柳 清治

青柳 清治 │ Seiji_Aoyagi

栄養学博士、(株)DNS 執行役員 
米国オキシデンタル大学卒業後、㈱協和発酵バイオでアミノ酸研究に従事する中で、イリノイ大学で栄養学の博士号を取得。以降、外資企業で栄養剤ビジネス、商品開発の責任者を歴任した。日本へ帰国後2015年から、ウェアブランド「アンダーアーマー」の日本総代理店・㈱ドームのサプリメントブランド「DNS」にて責任者を務める。2020年より分社化した㈱DNSでサイエンティフィックオフィサーを務める。

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DNSが大切にしていることがあります。それは「ヒトにおけるエビデンス(=科学的根拠)」あるサプリメントを販売することです。 

Dr.’s Eye Vol. 3 において人間栄養学の重要性についてお話しました。しかし残念ながら、相変わらずサプリメント市場には、確固たるエビデンスのないサプリメントが多く売られており巧みなマーケティング消費者を惑わせてます。  また、ぜひ気をつけてほしいのが、インフォームドチョイスのような国際的アンチ・ドーピング認証を受けたサプリメントだからといって、必ずしも効果があるとは限らない、ということ。アンチ・ドーピング認証はあくまでも品質を担保するもの製品がヒトのエビデンスをベースに販売されているか否かは問題す。 

どもの成長期向けやアンチエイジングのサプリメントは、その効果を証明するヒトのエビデンス科学的には出せません。そのため動物のデータなどを引用しあたかも効果があるかのような見せ方をしている場合が見受けられます。いわば「信じる者は救われる」レベルです。 

■「機能性表示食品」のからくり。 

皆さんは機能性表示食品という言葉を聞いたことがあるかと思います。制度が始まった2015以降すでに4000製品20215月現在)を超える勢いで伸びているようです。そして、うたっている「機能」も多岐に渡ます。その中にはでも解決が難しいような「効果」を思わせる表示があります。しかし、あくまでも「〇〇をサポート」「〇〇ケア」であることが、この制度のミソ。そして、消費者にとっての落とし穴です。 つまり「機能性表示食品」において、サイエンスは二の次なのです。 

 「トクホ」の認可数が減っている理由。 

一方、「トクホ」といわれる特定保健用食品があります。 トクホ認可1991年に始まった制度ですが、最近はよりお手軽な機能性表示食品に押され伸び悩んでいます。現在認可されている数は、1073製品20215月現在)にとどまっているようです 

では、このトクホ機能性表示食品の違いは何でしょうか。 そもそも「トクホ」も「機能性表示食品」も、同じサプリメント市場の活性化を狙った制度。表示してある機能関与成分も、例えば整腸作用血糖値やコレステロールを下げるなど、ほぼオーバーラップしています。 

では何が違うかというと「うたっている機能エビデンスに関する責任所在はどこなのか」です。具体的に説明しましょう。 トクホはサイエンス・ファースト認可制度そのため、エビデンスに関する責任は国2009年に厚労省から消費者庁移管に所在し、効果を証明する臨床試験結果などは、十分な議論を経て「承認」に至ります。 それに対し機能性表示食品は登録(届出)による制度です(表1)。

表1. トクホと機能性表示食品の違い

 

単純に言えば消費者庁が判断するのは「書類がそろっているか」だけ届け出内容栄養の専門家によって吟味されることはありません。そのため、エビデンスに関する責任は企業側にありまここに、機能性表示食品の届け出におけるもう一つからくりがあります

詳しく説明しましょう。 

機能のエビデンスに関して消費者庁に提出を求められる資料は「最終製品を用いた臨床試験(ヒト試験)」もしくは「最終製品または機能性関与成分に関する研究レビュー」です。臨床試験や研究レビュー(専門家による、複数の試験結果の調査)を行う上で、ある程度のスタンダードはあります。しかし、専門家が公平な立場で内容を評価するわけではなく「研究報告が1報でもあればよし」とされています。 

しかも、問題はそれだけではありません。 

不都合な研究を排除でき「機能性表示食品」の登録。 

そもそも臨床試験とは、試験デザイン(どんな形で、誰を対象にするか)によって、結果が左右されるものです。そのため、企業が都合のいいデザインで試験を行ったとしても、それを正しく評価・批判するシステムが存在しません。研究レビューも、設定条件次第では不都合な研究を排除できてしまうのです。 われわれ消費者の購買判断基本的にマーケティングに左右されやすいものです(もちろん、それがマーケティングの主目的なのですが…)。

そのため非常に難しいことですが、見るもの聞くものをすべて信用するのではなく、「知識をもとに自ら判断し、本物をつかむ能力を身につける必要がある」そう言わざるを得ません また、企業側もエビデンスを公平かつ客観的に評価し、本当に効果のある製品を販売する使命があると思います。 

もちろんDNSそのようにながら、お客様への情報発信や製品開発を行っています安心してご購入下さい。 

 

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青柳 清治

青柳 清治 │ Seiji_Aoyagi

栄養学博士、(株)DNS 執行役員 
米国オキシデンタル大学卒業後、㈱協和発酵バイオでアミノ酸研究に従事する中で、イリノイ大学で栄養学の博士号を取得。以降、外資企業で栄養剤ビジネス、商品開発の責任者を歴任した。日本へ帰国後2015年から、ウェアブランド「アンダーアーマー」の日本総代理店・㈱ドームのサプリメントブランド「DNS」にて責任者を務める。2020年より分社化した㈱DNSでサイエンティフィックオフィサーを務める。